清原被告、傍聴席に肉声で謝罪

  • 2016.05.31 Tuesday
  • 16:38
 覚醒剤取締法違反の罪に問われた元プロ野球選手・清原和博被告(48)に対し、東京地裁は31日、懲役2年6ヵ月、執行猶予4年の有罪判決を言い渡した。判決公判は同日午後1時30分に開廷。清原被告は上下紺色のスーツ、白シャツ、ブルーのネクタイ姿で入廷。ヒゲはきれいにそり上げ、髪は黒色で短めだったが、視線に力はなかった。裁判官が判決主文を読み上げる際は、手を前で組み、背筋を伸ばして正面の裁判官を見つめて、じっと聞き入った。
裁判官は「覚醒剤に対する依存性、親和性は顕著かつ深刻で、常習性も強い。プロ野球を引退したことで目標を失い、社会生活のストレスやひざの故障に苦しみ、プロ野球の監督にもなれないといった心の隙間を埋めるため、妻子と別れたことで使用したとしているが、犯情は悪質で被告人の刑事責任は軽くない」と厳しく指摘。その上で「被告人は事実を素直に認めて、二度と手を出さないと誓っている。父親や知人らが更生を支援する意向を示しているほか、厳しい社会的制裁を受けている」と執行猶予をつけたことを説明した。
判決言い渡し後には、裁判官が説論を行った。清原被告に向かって「覚醒剤をやめるのは、容易なことではありません。しかしあなたは決して一人ではありません。お父様はもちろん、親戚の方々、証人に立ってくれた佐々木(主浩)さん、嘆願書を出してくれた地元の人たち、根強いファンがあなたの更生を心から望んでいることを忘れないでほしい」と周囲に助けてくれる人がいることを諭した。さらに「息子さんたちのためにも覚醒剤を断ち切り一日でも早く立ち直り、あなたが言った『人のために役に立つ』ということを裁判所も期待しています」と話しかけた。
裁判官の説論が終わると、清原被告は裁判官に向かって一礼した後、傍聴席に向かい「このたびは申し訳ありませんでした」と謝罪し、頭を下げた。

http://news.tv-asahi.co.jp/news_geinou/articles/hot_20160531_120.htmlテレ朝 news

「日舞・花柳流の除名無効」 四代目巡る家元騒動に判決

  • 2016.05.25 Wednesday
  • 18:13

写真・図版判決後に会見し、「流派のために尽力したい」と語った舞踊家の青山貴彦さん=東京都千代田区

 日本舞踊の最大流派「花柳流」から除名されたのは不当だとして、舞踊家の青山貴彦さん(40)が、四代目家元の花柳寛さん(85)を相手取り、花柳流の名で活動できる「名取」であることの確認などを求めた訴訟の判決が25日、東京地裁であった。岩井伸晃裁判長は「除名は無効」として、青山さんが名取であることを認めた。

 判決などによると、三代目家元は、遠戚にあたる青山さんを次期家元候補として指導してきたが、2007年5月に死去。同年6月に、三代目の後見人だった寛さんが四代目襲名を公表した。青山さんは「三代目から後継者と指名されていた」と主張したが、寛さんは13年7月に、自身の孫を次期家元にすると発表。14年4月に「許可なく花柳流の踊りを披露した」などとして青山さんを除名処分にしていた。

 判決は、寛さんが四代目家元だと認めたものの、「就任を強引に推し進めた側面は否定しがたい」とも指摘。除名処分は「自らと孫の家元就任に異議を唱える青山氏を排除する意図があった」などと認め、無効だと判断した。

 判決後に東京都内で会見した青山さんは「大きな第一歩。流派が良くなるよう今後も努力していきたい」と話した。(千葉雄高)

http://www.asahi.com/articles/ASJ5T3RFQJ5TUTIL00G.html朝日新聞デジタル

客の「クレジットカード情報」をメモした店員逮捕、どんな犯罪なのか?

  • 2016.05.25 Wednesday
  • 10:35

栃木県警生活環境課サイバー犯罪対策室と今市署は5月10日、客のクレジットカード番号を不正に取得したとして、衣料販売店員の男性を逮捕した。逮捕容疑は割賦販売法違反。
読売新聞によると、男性はレジを担当した際、客の目を盗んで番号や有効期限をメモしたという。取り調べに対して、「ネット決済に使いたかった」と動機を語っている。ただし、メモした情報を不正利用したかどうかは、逮捕した時点でははっきりと分かっていない。
発言が事実なら、悪意を持ってカード情報を取得したのは間違いなさそうだ。とはいえ、利用したかどうかが分かっていないのに、どういう理由で逮捕できるのだろうか。また、不正利用が発覚した場合、罪の重さはどのようになるのだろうか。消費者問題にくわしい大村真司弁護士に、割賦販売法について聞いた。

●メモだけでは不十分?

「割賦販売法は、分割払いやクレジット取引について定めた法律です。この中では、加盟店やその従業員(退職者を含む)が業務上知り得たクレジット番号などを、自己や第三者の不正な利益を図る目的で提供、盗用することを禁止しています。

実際は、提供や盗用されたケースだけを罰したのでは不十分なので、(1)番号等が記載された書面や記録媒体を承諾なく複製した場合、(2)人を欺いたり、不正アクセスで番号等を取得した場合、(3)有償で提供する目的で番号等を保管した場合には、それだけで同様の罰則になります。

これらに違反すると、3年以下の懲役または50万円以下の罰金となります」

不正利用も発覚した場合、罰はどうなるのか。

「3年以下の懲役というのは、刑法の財産犯に比べ軽い罪です。割賦販売法違反になれば、より罰が重い刑法の犯罪にはならない、というのでは立法趣旨に反します。そのため、割賦販売法には『刑法その他の罰則の適用を妨げない』との明文規定が置かれています」

どういうことか。

「他人のクレジットカードの情報を冒用(不正利用)してネットショッピングをした場合、電子計算機使用詐欺罪に該当し、10年以下の懲役です。この場合、1つの行為が割賦販売法(盗用)、電子計算機使用詐欺の両方に該当しますので、2つの罰則が適用されます。ただし、罰則は『3年+10年=13年』以下とはならず、重い方(電子計算機使用詐欺)の10年以下の懲役と、割賦販売法のみ規定のある50万円の罰金ということになります。

今回、本人の供述は『客の目を盗んで番号をメモ書きした』ということで、有償提供目的ではありません。また、メモを取るのは『複製』にもならないと思われるので、報道内容だけでは『不正取得』とまで言えるか疑問な部分もあります。ただ、冒用も認めているのなら、結果的に割賦販売法違反の容疑にはなりそうです」

大村弁護士はこのように述べていた。

https://www.bengo4.com/shohishahigai/n_4673/弁護士ドットコム

保険ショップ、競争激化 大手参入・法改正で規制強化

  • 2016.05.24 Tuesday
  • 05:00

 複数の保険会社の商品を販売する乗り合い代理店(保険ショップ)の競争が激しくなっている。市場の急成長で大手生保も本格的に参入。一方、「手数料の高い商品ばかり売っている」との疑念も根強く、顧客の判断に必要な情報提供などを義務づけた改正保険業法が月内に施行される。代理店側は経営環境の変化に直面している。

 ■「比べて選ぶ」、高まるニーズ

 家具・インテリア大手ニトリの南砂店(東京都江東区)では、ソファ売り場の一角にテーブルと椅子が用意され、保険のパンフレットが並ぶ。日本生命保険の子会社ライフサロンとニトリの子会社が、昨年10月に開いた乗り合い代理店だ。

 主に30〜40代の夫婦らが足をとめ、月25件ほど契約が成立するという。代理店の西野宮由香店長は「開業半年としては上々」と話す。

 日生は昨年5月に独立系のライフサロンを買収し、代理店事業に本格的に参入した。顧客のニーズが多様化し、自社だけでなく複数の保険会社の商品を比べたいという人が増えたためだ。企業の安全管理が厳しくなり、日生の営業職員が職場に入りにくくなっていることも背中を押した。

 さらに日生はこの夏、NTTドコモとの連携にも乗り出す。ドコモの販売店が代理店となり、日生だけでなく住友生命第一生命の子会社、損害保険会社系など8社の商品も売る。

 日生に先駆けて住友は2006年に代理店事業に参入し、すでに71店を展開中。住友や第一は、それぞれ代理店向けに特化した商品をつくる子会社も設けている。いわば生保最大手の日生が先行する住友や第一を追いかける構図だ。ある生保幹部は「日生がノウハウを蓄積すれば、代理店事業の競争はさらに激しくなる」と警戒する。

 ■恣意的な販売防ぐ

 保険の乗り合い代理店は近年、急成長を続けている。生命保険文化センターの15年度の調査によると、乗り合い代理店での保険加入者の割合は全体の13・7%を占めた。矢野経済研究所の予測では、代理店での新規契約件数は16年度に192万件に達する見込みで、10年度の44万件から4倍超に増えるという。

 だが、代理店は保険会社から販売手数料を受け取って保険を売っているため、構造的に「手数料が高い商品ばかり売っているのでは」との見方も消えない。

 そのため、29日に施行される改正保険業法は、代理店に対し、顧客の意向をしっかり把握することや、判断に必要な情報を提供することを義務付けるといった規制を強化する。

 最大手の「ほけんの窓口」は1月から新たなシステムを導入して新規制に対応。「保険料を抑える」「働けなくなった時に備える」といった顧客の意向を入力すると、複数の保険商品が自動的に選ばれる。販売員の「恣意(しい)的な販売」を防ぐ狙いだ。「保険見直し本舗」も、販売員が客から聞き取る項目や、書類に残す事柄を明確にする内部規定を設けた。担当者は「法改正で各社の負担は増える。対応できない代理店はお客さんから選別されるだろう」とみている。

 (土居新平)
http://www.asahi.com/articles/DA3S12372839.html朝日新聞デジタル
 

改正保険業法とは

改正保険業法(保険業法等の一部を改正する法律)とは、保険商品の複雑化や販売形態の多様化、乗合代理店の出現などにより、保険会社の経営環境が大きく変化したことを受けて、新たな環境に対応するための募集規制の再構築等を目的として改正された金融規制法である。

改正保険業法で変わること

改正保険業法では、保険募集の定義が明確化され、募集関連行為という概念が導入される。

また、顧客ニーズを把握する「意向把握義務」や「情報提供義務」を導入するなど、募集プロセスの各段階にきめ細かく対応する基本的なルールが創設される。

保険募集人に対して、規模・特性に応じた直接的な体制整備を義務づける。

保険市場を活性化するために、海外展開の際の子会社規制の緩和、保険仲立人に関する規制の緩和や、共同保険における契約移転手続に係る特例の導入、運用報告書の電磁的交付方法の多様化なども実施される。

https://thefinance.jp/law/150713The Finance(ザファイナンス)足立 格 弁護士

【アイドル刺傷】ストーカー規制法はSNS対象外、「警察は対策怠った」と紀藤正樹弁護士

  • 2016.05.23 Monday
  • 21:00

TOMITAMAYU 

東京都小金井市で5月21日、アイドル活動をする私立大学生の冨田真由さん(20)が刃物で刺され重体となった事件では、容疑者が冨田さんにTwitterで執拗にメッセージを送っていたため、冨田さんは警察にストーカー被害を相談していたと報じられている。ただしストーカー規制法では、TwitterなどSNSでのメッセージ送信は対象外となっており、電話や電子メールなどと違って、何度も送るだけでは規制される「つきまとい」や「ストーカー」行為とはみなされない。

この点について、2014年に警察庁などによる有識者会議の委員として法改正を提言していた紀藤正樹弁護士はハフポスト日本版の取材に対し、「明確な規制対象となっていればそれだけで警視庁はもっと早く捜査を進めることができたかもしれない」とし、「早急に対象にすべきだった。警察は対策を怠った」と指摘した。

警視庁は23日、殺人未遂と銃刀法違反の容疑で住所、職業不詳の自称岩埼友宏容疑者(27)を送検した。

kito masaki

紀藤正樹弁護士

ストーカー規制のあり方を議論した警察庁などによる有識者検討会の会議では、内容を問わずSNSで執拗にメッセージを送信する行為を規制すべきか議論された。報告書では「今後、SNSを利用したつきまとい行為は一層の増加が見込まれる」として、SNSを用いたメッセージの連続送信は「速やかに法律による規制対象とするべき」と提言した。にも関わらず法改正は実現しなかった。

さらに警察庁などによる「ストーカー総合対策関係省庁会議」が2016年に公表した取組状況(概要)にも、今後の方向性として再び「SNSなどインターネット上の新たなコミュニケーションツールの広がりに伴い、被害の様態が多様化していることを踏まえた被害者支援」への対策が求められていると記されている。約2年もの間、ストーカー規制法におけるSNSの取り扱いは、積み残し課題となっていることがわかる。

なぜ現在まで、SNSが対象になる法改正が行われなかったのか。検討委員の一人、紀藤氏は「電子メールや電話、ファックスなどの受け取りが拒否できないツールとは違い、SNSはブロックできることから『嫌がらせは止めることができる』というのが警察側の見解だった。しかし、ストーカーが傷害や殺人などの事件に発展するのを予防するには、嫌がらせを止めるだけでは意味がない」と話す。

ストーカー規制法は、1999年に発生した「桶川ストーカー殺人事件」を契機に2000年に施行された。法律では、恋愛感情などから、被害者や家族らに対して、つきまとったり連続して電話することなどを禁じている。

施行当時、まだ一般的ではなかった電子メールは規制の対象となる行為に入っていなかったが、2013年の改正で規制対象とされた。その法改正のきっかけとなったのは、2012年に神奈川県逗子市で発生した女性殺害事件で、容疑者が被害者に1000通以上の電子メールを連続して送っていたことが判明したこと。検討委員会ではこうした法改正の流れも踏まえ、新たなコミュニケーション手段として一般的になってきたSNSの規制を提案していた。

紀藤氏によると、特定の相手とやり取りをする電子メールと不特定多数に発信するSNSは通信の形態が違うため、Twitterでのメッセージ送信を広い意味での「電子メール」とみなして規制対象とする法解釈はできないという。

今回の事件でも、冨田さんは4月末に岩崎容疑者のTwitterをブロックしていたと報じられている。しかし、「嫌がらせの書き込みを見るのが苦痛という心情はよく分かるが、相手の動向を調査し自らの身を守るためにも被害者はブロックはしないほうが良い場合がある。ブロックで相手が煽られて激昂する恐れもある」と紀藤氏は話す。「被害者が警察署に相談に行った際にこのようなきちんとしたアドバイスを得て被害対策ができていれば」と悔やんだ。執筆者:


http://www.huffingtonpost.jp/2016/05/23/kito-stalker_n_10102830.htmlThe Huffington Post                


Eメールだってブロックはできるんですよ。SNSは規制対象にはならないという法解釈は、根本的に間違っている。

野外コンサート会場で落雷死 賠償請求棄却

  • 2016.05.16 Monday
  • 15:18
野外コンサート会場で落雷死 賠償請求棄却

4年前、大阪市の野外コンサートの会場で起きた落雷事故で、亡くなった女性の両親が「安全な場所に避難させていれば事故は防げた」としてコンサートを主催した会社に賠償を求めた裁判で、大阪地方裁判所は「落雷を避けるのは自分の責任で行うべきことで、会社が女性を保護すべき義務を負っていたとは認められない」として訴えを退けました。

平成24年8月、大阪市の公園で、人気グループ「EXILE」などが出演する野外コンサートに来ていた北九州市の会社員、岩永牧子さん(当時22)が、開演前に起きた落雷事故で亡くなりました。
岩永さんの両親は「落雷の危険性は予測できたはずで、安全な場所に避難させていれば事故は防げた」として、コンサートを主催した東京・港区のコンサート運営会社「エイベックス・ライヴ・クリエイティヴ」と大阪・北区の「ミューベンツ・ジャパン」に8000万円余りの賠償を求めていました。
16日の判決で大阪地方裁判所の長谷部幸弥裁判長は「当日発令されていた雷注意報は、事故が起きる抽象的な可能性にすぎず、会社が、事故を具体的に予測できたとは言えない。落雷を避けるのは自分の責任で行うべきことで、会社が女性を保護すべき義務を負っていたとは認められない」として、両親の訴えを退けました。

父親「納得いかず悔しい」

亡くなった岩永牧子さんの父親の浩美さんは「警備計画を見ると、客の誘導がされ被告の会社が管轄すべき場所だったと考えている。判決は、親としては納得いかないし悔しい」と話していました。
一方、被告の「エイベックス・ライヴ・クリエイティヴ」と「ミューベンツ・ジャパン」は「判決が確定していないので、コメントは差し控えさせていただきます」としています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160516/k10010522731000.htmlNHK※ニュース映像有

企業のハイヒール義務付けを違法に、英女性の陳情に12万人が署名

  • 2016.05.16 Monday
  • 12:51
企業のハイヒール義務付けを違法に、英女性の陳情に12万人が署名

 5月13日、フラットシューズで出社したことを理由に無給で帰宅を指示されたロンドンの女性が、女性従業員に対する職場でのハイヒール着用義務付けを違法とするよう求める政府への陳情を呼びかけ、12万人を上回る署名が集まっている(2016年 ロイター/Toru Hanai) 

 フラットシューズで出社したことを理由に無給で帰宅を指示されたロンドンの女性が、女性従業員に対する職場でのハイヒール着用義務付けを違法とするよう求める政府への陳情を呼びかけ、12万人を上回る署名が集まっている。

女性は陳情活動で「現在の公式な服装の規則は時代錯誤かつ女性差別的」と訴え、署名数は英国議会が審議対象として取り上げるのに必要な10万人を上回った。

女性は、企業受付を手掛けるポーティコ社に臨時雇用され、会計事務所プライスウォーターハウスクーパース(PwC)の受付業務のため昨年12月、かかとのないフラットシューズで出社。ハイヒール着用を指示されたが拒否したところ、無給で帰宅を命じられたという。

ポーティコ社はPwCからの要請で規定を改め、現在はフラットシューズ着用も認めている。

http://jp.reuters.com/article/highheels-idJPKCN0Y709Tロイター

MAX NANAが電撃入籍

  • 2016.05.08 Sunday
  • 20:20
結婚を発表したMAXのNANA

結婚を発表したMAXのNANA

拡大写真はこちら

 女性ダンス&ボーカルグループ、MAXのNANA(40)が7日、入籍したことを所属事務所を通じて発表した。

 お相手はダンサーのCHINO(46)。関係者によれば15年前に出会い、MAXのバックダンサーを務め、プライベートでも恋愛関係に発展したという。2人はこの日、朝8時に都内区役所に自ら婚姻届を提出したという。NANAは妊娠はしておらず、仕事は今後も続ける。挙式・披露宴は未定。

 NANAは直筆ファクスで入籍を報告した上で、「たくさんの方々に支えられ、MAXとしては昨年は20周年を迎える事が出来ました。応援してくれるファンの皆さま、関係者の皆さまには心から感謝申し上げます。また、新しい一歩を踏み出すべく、5月10日からMAXとしての21年目がスタートします。皆さまへの感謝の気持ちを大切に初心を忘れず、今まで以上に努力を重ね、精進して参ります。これからも変わらぬご指導ご鞭撻を賜りますようよろしくお願い申し上げます」とコメント。2人の交際は14年には女性週刊誌に報じられた。CHINOがNANAの自宅に訪れる様子が報道され、同せいとされたが、当時は所属事務所は「交際しているが、同せいはしていない」と答えていた。

 しかし、その後も順調に愛を育み、“行き後れキャラ”としても人気だった最年長メンバーが“不惑婚”を決めた。メンバーの結婚は、02年のMINA(38)、11年のREINA(38)に続いて3人目。独身はLINA(39)のみとなった。

 MAXは、1995年に「恋するヴェルファーレダンス〜Saturday Night〜」でデビュー。96年に「TORA TORA TORA」がヒットし、97年には「Give me a Shake」がオリコン1位になり、NHK「紅白歌合戦」に初出場し、以降5度出場した。昨年はデビュー20周年を迎え、ベストアルバムや記念ライブを開くなど、精力的に活動した。

 NANAはソロでも、バラエティー番組や情報番組にも多数出演するなど活躍。グループ一の美形からは意外な天然ボケキャラがお茶の間の人気を集めている。

http://www.daily.co.jp/newsflash/gossip/2016/05/08/0009062715.shtmlデイリースポーツ

おめでとう、おめでとう。後でTwitterしよう!

http://www.jprime.jp/entertainment/woman_talent/40422014年11月11日(火) 00時00分
〈週刊女性〉

49歳のジャネット・ジャクソン妊娠 世界には上が…

  • 2016.05.06 Friday
  • 16:16

日本公演でのジャネット。体つきは安産型のようだ=2002年、大阪
日本公演でのジャネット。体つきは安産型のようだ=2002年、大阪【拡大】

 そのニュースに全米が驚いた。スーパースター、マイケル・ジャクソンの妹で歌手のジャネット・ジャクソン(49)が、第1子を妊娠したと現地メディアが報じている。16日には50歳の誕生日を迎えるジャネット。しかし、過去にはさらなる超高齢出産にのぞんだ女性もいた。まさに母は強し。

 親族の1人が、米紙ニューヨーク・ポストに明かしたところによると、ジャネットは現在、妊娠2〜3カ月で、秋から冬にかけ出産予定という。

 2012年にカタール人の実業家ウィッサム・マナ氏と3度目の結婚。今年4月上旬には「夫と家族を作ることを計画している」と“子作り宣言”し、ツアーの延期を発表していた。

 しかし世界には上がいる。スイスでは12年に66歳の牧師の女性が双子を出産したと報じられた。08年にはインドで70歳の女性が体外受精で女児を出産し、担当医師が「母子ともに健康」と発表したことが伝えられている。

 日本では40代後半でフルマラソンに挑戦するなどのタフさで知られるタレントの坂上みき(57)が、12年に当時53歳で超高齢出産にのぞみ、大いに話題となった。ステージでキレキレのダンスを披露するジャネットも、その体力で無事、ベイビーとご対面してもらいたいものだ。

http://www.zakzak.co.jp/entertainment/ent-news/news/20160506/enn1605061202007-n1.htm夕刊フジ

オ・メ・デ・タ 笑
よかったねー、具合が悪いんじゃなくて。

♪Janet Jackson - Black Cat https://www.youtube.com/watch?v=qH-rPt1ftSo 1990米 Billboard Hot 100, Mainstream Rock1位。南アフリカ3位。

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